東京都市大学の
DX環境エネルギー人材教育のご紹介
文部科学省 令和３年度 大学改革推進等補助金
(デジタル活用高度専門人材育成事業)
デジタルと専門分野の掛け合わせによる
産業DXをけん引する高度専門人材育成事業
カーボンニュートラルを
実現するための
高度デジタル・環境・エネルギー
人材育成プログラム
文部科学省「デジタル専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」
「デジタル×専門分野」の実践的教育を加速化
全世界のあらゆる産業分野でデジタル化を中心とした環境変化の波が押し寄せています。わが国でも、デジタル化をけん引するデジタル・トランスフォーメーション(DX)人材の育成、とくに大学・短期大学・高等専門学校(以下、大学等)におけるDX教育設備を活用したカリキュラムの開発などを通じ、「デジタル×専門分野」の人材育成を進めることが喫緊の課題となっています。
文部科学省による「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」の目的は、「デジタル社会への環境変化に対応した資質・能力を涵養するため、DX教育設備を活用した教育カリキュラム開発や実験・実習の高度化など『デジタル×専門分野』の教育を進め、我が国の産業等のデジタル化・高付加価値化をけん引する高度専門人材育成を加速すること」です。その事業内容は、「大学等で、DX設備等の教育環境を整備することにより、専門分野においてデジタル技術・データ分析等を実践する実験・実習カリキュラムを高度化し、デジタル化が進む産業分野をけん引する高度専門人材の育成を図る」ものです。
同事業には2021(令和3)年度、大学等から99件の申請があり、本学の提案を含む39件が採択されました。
Message
東京都市大学では、環境、エネルギー、デジタル分野の教育・研究を、理工学部、建築都市デザイン学部、情報工学部、環境学部、メディア情報学部及び都市生活学部と多くの学部において行ってきました。学部横断でDXとそれらを掛け合わせる、すなわち、有機的に織り込むことにより、新たな展開と高度化が実現され、より高度な専門人材が育成されます。本プログラムではDX(デジタル・トランスフォーメーション)×SX(サステナブル・トランスフォーメーション)人材を育成します。そのために、次の教育目標を達成します。
①デジタル技術、再生エネルギーの基礎を学ぶ
②デジタル技術を駆使した省エネルギー・再生エネルギーの活用法を修得する
③サプライチェーンマネジメントの方法を修得する
④カーボンニュートラルに向けた実践方法を修得する
本学の強みを生かし、キャンパス内での連携かつ企業との共同研究体制をより充実させ、従来の枠を超えたアプローチでの教育を実施し、学生がDX人材として幅広く学修できる機会を提供していきたいと考えています。
東京都市大学 学長
三木 千壽
東京工業大学工学部土木工学科卒業後、同大学院理工学研究科土木工学専攻修士課程修了。同大工学部教授、同大学院理工学研究科長などを経て、同大副学長。2012年に東京都市大学総合研究所特任教授就任。2015年から現職。専門は橋梁（きょうりょう）工学。工学博士。
Message
“DX×SX”で
キャンパスのカーボンニュートラル化を
DX×SX人材の育成を目指して、施設の整備、カリキュラムの再構築、シンポジウム等による情報収集・共有を展開中です。将来的には、キャンパス全体のカーボンニュートラルを実現し、先駆的なモデルケースを構築したいと考えています。
環境学部長
環境学部 環境創生学科
史 中超 教授
“Society 5.0″の実現に貢献する
社会変革のリーダーを育成
Society5.0を実現するには、高度な技術による社会変革(DX)を推進する必要があります。本プログラムでは、「環境」にかかわる課題をデジタル技術で解決し、持続可能な未来社会を担うリーダーを育てようとしています。私たちは情報教育を通して、その一翼を担うべく活動しています。
メディア情報学部長
メディア情報学部 情報システム学科
岩野 公司 教授
都市大の「カーボンニュートラルを実現するための高度デジタル・環境・エネルギー人材育成プログラム」
ハード・システム・ソフトを駆使して、脱炭素社会の構築に必要な人材を育成
日本政府が2050年までの目標として掲げる「カーボンニュートラル」を現実のものとするには、IoT・デジタル技術を活用できる、データ分析リテラシーに秀でたDX×SX人材が数多く必要です。今回採択された都市大の「カーボンニュートラルを実現するための高度デジタル・環境・エネルギー人材育成プログラム」の目的は、エネルギーマネジメントの基礎とデジタルリテラシーを理解し、データ分析能力に秀でた高度環境・エネルギー人材を、実践的な教育を通して育成し、脱炭素社会の実現に貢献することです。この目的を具現化するため、本学では、太陽光発電、風力発電、ドローンなどの「ハード」、エネルギー環境計測、0IoT関連を始めとする「システム」、カーボンフットプリント用データベースなど各種「ソフト」を学内に整備。これらを通して得られるリアルなデータを教育活動に活かしながら、「再生可能エネルギーの実装と運用方法を理解した人材」、「デジタル技術を活かした省エネ化や再生エネルギー活用の実践力を有した人材」、「大規模データ分析を通して、俯瞰的な視点から脱炭素社会を描く構想力を有する人材」の育成を目指します。現在、横浜キャンパスの環境学部とメディア情報学部を中心に、世田谷キャンパスの理工学部、各大学院が連携し、全学体制で実践的な産業DX人材育成プログラムを展開しています。
採択金額 111,248 千円
文部科学省 令和3年度大学改革等補助金
（デジタル活用高度専門人材育成事業）
【都市大の「デジタル×環境・エネルギー」人材教育の特色】
●ハード・システム・ソフトを整備
ハード：太陽光パネル、小型風力発電装置、蓄電池、ドローンなど
システム：エネルギー環境計測システム、工場 IoT パッケージ、工場シミュレータなど
ソフト：カーボンフットプリント用データベースなど
●実習科目を高度化
教育目標１
デジタル技術、再生エネルギーの基礎を学修
統計学基礎(1)、環境数理学入門(1)、データサイエンスリテラシー(1)、エコマテリアル(1)、人工知能とデータマイニング(2)、データ分析法(3)、ネットワークセキュリティ(3)、コンピュータシミュレーション(3)、サイバーフィジカルDX、知能科学(院)
教育目標２
デジタル技術を駆使した省エネ・再エネの活用法を修得
環境マネジメントシステム(1)、オペレーションズリサーチ(2)、建築環境学(2)、ことづくり(2)
教育目標３
サプライチェーンマネジメントの方法を修得
ライフサイクルアセスメント(2)、グリーン物流(2)、グローバルイノベーション(院)
教育目標４
カーボンニュートラルに向けた実践方法を修得
SD PBL(1,2,3)※、事例研究(3)、卒業研究(4)、インターンシップ(学部、院)
※SD PBL(Sustainable Development Project organized Problem Based Learning)持続可能な社会の発展に資する人材育成を目指す、本学オリジナルの PBL( 課題解決型学習 ) のこと。
【横浜・世田谷キャンパス ハード・システム・ソフト導入マップ】
横浜キャンパス
ハード・システムの導入
2 小型風力発電装置
3 エネルギー環境計測システム
6 太陽光パネル/蓄電池
※②小型風力発電装置および⑥太陽光パネルは、2022年12月に設置（予定）。
ソフトの導入
1 生産システムシミュレータ/工場IoT パッケージ
5 情報教育
6 排出量算定用データベース/計算ツール
世田谷キャンパス
ハード・システム・ソフトの導入
4 ドローンプログラミングキット/マイコンプログラム/センサー
導入ハード・システム・ソフトを活用した様々なプロジェクト詳細
環境学部 環境創生学科加用 現空 准教授
建築ストックに対するエネルギー改善施策が求められていますが、実態把握のためのデータとマネジメントの知見は十分ではありません。
理工学部 電気電子通信工学科岩尾 徹 教授（学部長）
本プログラムを全学的に展開する中で、世田谷キャンパスの理工学部では、とくに1～2年次生に対して、「デジタル×環境・エネルギー」教育の基盤となるさまざまな工学技術をサイバーフィジカルDXの理解と併せて教育しています。
環境学部 環境経営システム学科伊坪 徳宏 教授（研究科長）
脱炭素社会の実現には、製品・サービスの原材料採取から廃棄、リサイクルに至る全プロセスのCO2排出量を見える化し、これらデータを収集、分析して、包括的に環境負荷を低減していく必要があります。
産業DX人材育成事業産業シンポジウム2022のご紹介
東京都市大学
産業DX人材育成事業シンポジウム 2022
デジタル技術と
環境教育・研究を駆使した
脱炭素社会の実現と大学への期待
2050年のカーボンニュートラル社会の実現には、デジタル技術と環境技術の融合と発展が必要不可欠です。今般、文部科学省大学改革推進等補助金(デジタル活用高度専門人材育成事業)「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」において、本学の「カーボンニュートラルを実現するための高度デジタル・環境・エネルギー人材育成プログラム」が採択され、ハード、システム、ソフトの三側面から脱炭素社会の構築を担う教育活動を推進しています。本シンポジウムでは、本学の教育活動を紹介するとともに、産業界等の有識者との意見交換を通して今後の脱炭素社会構築に向けた展望について協議しました。
